他の職種を兼務するかどうか

生活相談員として働くことを決意し、いざ転職に向けて活動をする際は、いくつかの事柄に着目し注意深く確認する必要があります。じっくり腰を据えて長期で働ける職場に転職したいのであれば、なおさら気になる転職先や求人の募集要項は入念にチェックしておきたいところです。入職後に「こんなはずじゃなかった…」という残念な思いに駆られてミスマッチを嘆くことにならないためにも、発信されている情報をしっかり汲み取りましょう。
たとえば、気になる求人を見つけた際に注目したいのが、他の職種との兼務の有無。というのも、生活相談員は介護職員や介護支援専門員といった他の職種と兼務することが多いからです。もしも、他の職種と兼務することが提示されていれば、募集枠は生活相談員でも、その職種と同様の役割もプラスしてこなさなければなりません。つまり、業務範囲が広がるということになります。純粋に、生活相談員としての役割に徹した働きをしたいという方にとっては、介護業務や入所者のケアプラン作成など予定外の業務に戸惑ってしまうことになるでしょう。業務や役割がプラスされることによって負担だと感じるなら、その職場では長続きしない可能性も考えられます。そのため、他の職種を兼務するかどうかについて確認しておく必要があるのです。

具体的な業務内容の確認

生活相談員は、実に広範囲に渡って業務を行います。主な業務は、入所施設の入退所手続きやケアプラン作成の援助、デイサービスやショートステイなどの居宅サービスの利用関連、個別援助計画の作成など。その他、利用者とその家族の相談を受けたり、ベッド稼働率を管理したり、苦情やクレームの窓口調整を行ったり、いわばなんでも請け負う役割と言っても過言ではありません。これは、生活相談員の仕事内容や債務が法令上では規定がないことに準じたものだと考えられます。それゆえ、勤務先によっては送迎の手伝いや請求業務、物品修理の手配、職員同士のトラブル介入などさまざまな業務を任される場合もあるようです。こうした想定外の業務内容についても予め把握しておく必要があるでしょう。ただし、募集要項に掲載されていない細かな業務もあることが考えられるため、できれば面接や面談の際に確認してみることをおすすめします。

残業時間の確認

前述したように、介護業界の人手不足に伴い、生活相談員は他の職種を兼務し広範囲の業務を担うことが多い傾向にあります。そして、施設によって生活相談員の人員配置が異なり、少なければそれだけ一人ひとりに負担がかかることは容易に予測できるでしょう。ときには、利用者やその家族との面談が勤務時間外となってしまうこともあります。また緊急を要する事態が発生した場合、その連絡等で残業を行わなければならない場面も出てくることでしょう。そのため、予め生活相談員の配置人数とおおよその残業時間について確認しておくことが大切です。